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日頃からよく利用するamazonです。

amazonでJALやANAの航空マイルを貯めるのは、自分はJALを経由して決済するクレジットカードはamexのプロパーカードで決済するのが最強と思って、今まで実践してきたのでした。

JALのHPを経由することによって、正確には「JALマイレージモール」のページを経由して、amazonで買い物をすると、200円ごとにJAL 1マイルがまず積算されます。

そして、amazonで実際に商品を購入、決済するクレジットカードをAMEXで行うと2018年9月1日から、「メンバーシップ・リワード・プラス」に加入してエントリーすると「Amazon」や「Yahoo!ショッピング」などの利用時に、獲得ポイントが通常の3倍になる特典が追加されました。

毎年9月1日～翌年8月31日がプログラム年度となっており、1年間のボーナスポイント上限は10万ポイントとなる。2年目以降は自動更新となるため、再度エントリーする必要はありません。

つまり、このルート及び決済では、amazonでの100円の買い物をするたびに、ANA 3マイルとJAL 0.5マイルの計3.5マイルが貯まるのです。

現在ではこれが最強と思っていたんだな。

だけど、先日、何かの記事を読んでいて別の最強ルートがあるのを初めて知ったのです。

そのルートを利用するとamazonでの100円の買い物ごとにANA 3.6マイルが貯まるのです。

ANAマイルを集中的に貯めている人には朗報です。

そのルートは「Orico Card THE POINT」（年会費無料）を保有して、オリコモールを経由してamazonで買い物をするのです。

通常、オリコモールを経由してamazonで買い物した場合は、0.5％分のオリコポイント付与にとどまりますが、同カードを保有することで特別加算分の0.5％が上乗せされます。

0.5%の特別加算分は、オリコカードで決済しなくても付与されるのです。

オリコポイントは1000ポイント単位でANA 600マイルに交換可能です。

つまり、「Orico Card THE POINT」を保有して、オリコモール経由でamazonで買い物をし、決済はamexで行えば、ANA 3.6マイルが貯まるのです。

このオリコモール経由のルートは知らなかったんだな。

余談ですが、マイルを貯めないという人でも、amazonで得するクレカ選びの常識が変わってきました。

基本的には、amazon内での買い物で1.5％の還元が得られる年会費実質無料の「Amazon Mastercardクラシック」、ヘビーユーザーなら年会費1万1000円（税込み）はかかるが2.5％と高い還元率を誇る「Amazon Mastercardゴールド」の二択でした。

しかし、19年4月にプライム会員の年会費が3900円から4900円へと値上げされたことで、以前よりもゴールドカードを持つうまみが増しているのです。特に、現在プライム会員の年会費を支払っているユーザーの場合、裏技を駆使すると年間500円得する逆転現象が起こっているので要注意です。

Amazon Mastercardゴールドの年会費は、「マイ・ペイすリボ」への登録で半額の5500円に減額できます。さらに、カードの明細書をWEBに切り替えると、年会費が1100円も割引かれるため、年間4400円のコストでプライム会員の特典が使い放題となります。プライム会員の年会費4900円を支払うよりも500円安く済むというわけです。

細かい細かい話しでもあるのですが、少しでも得をしたいのなら手間を惜しまないことですね。

9月から始まる例のマイナポイント事業のキャンペーンの報告の第2弾です。

マイナポイントとは、マイナンバーカードを保有し、キャッシュレス決済を利用した場合に付与されるポイント等の総称です。

政府（総務省）が行う、キャッシュレス決済とマイナンバーカード、2つの普及を狙ったポイント還元キャンペーンとなります。

1人あたり上限5,000円分のポイントをもらうことができ、ポイントを選択したキャッシュレス決済サービスでご利用いただけます。 もらえるポイントの上限が5,000円ということは、キャッシュレス決済の利用額が20,000円必要ということになり、付与率にすると25%ということになります。

そして、ポイント付与の予算枠は2000億円となっています。2000億円を5000円で割った先着枠は4000万人。

そして、総務省が公表しているマイナンバーカードの交付数は令和2年3月1日時点で19,730,752枚で人口に対する交付枚数率は15.5%となります。

あるポイントの達人が述べておられたのですが、このポイントの予算枠は先着4000万人ですので、このマイナポイントの登録にはマイナンバーカードが必須ということは、このマイナンバーカードの発行数を見ておけば、ある程度、まだマイナポイントの登録できる余裕があるかどうか判断できるということです。

至極名言です。そのとおりです。

そして、自分的には先日も書いたように三井住友カードの登録で5000 Vポイントをもらうつもりですが、各社より、毎日いろんな勧誘が届きます。

まさにキャッシュレス決済登録の修羅場のようです。主戦場はマイナポイントの登録にあるかのような様相を呈しています。

そんな中で、自分的にはイオンから届いたマイナポイント事業のキャンペーンに目が留まったのでした。

イオンカード（WAON機能付）・イオン銀行キャッシュ＋デビットご利用での特典について

「マイナポイント事業での特典」

マイナポイントにお申込みいただいたイオンカード（WAON機能付）、イオン銀行キャッシュ＋デビットで対象期間中にカードショッピングをご利用いただくと、マイナポイントとして25%分（最大、20,000円の取引で5,000円相当）の電子マネーWAONを付与します。

「イオンカード（WAON機能付）・イオン銀行キャッシュ＋デビット利用での特典」

マイナポイント事業での特典に加えて、イオンカード（WAON機能付）・イオン銀行キャッシュ＋デビットご利用での特典として、上記分に10%分（最大、20,000円の取引で2,000円相当）上乗せして電子マネーWAONを付与します。

対象カードは、電子マネーWAONが付帯しているマークのイオンカード（WAON機能付）・イオン銀行キャッシュ＋デビットです。

一部対象外のカードがあり、必ず対象カードをご確認くださいとのことです。

つまりイオンのマイナビ登録はWAONで最大10%上乗せされて最大7,000 WAON（7000円相当分）がもらえるということです。

実際に日頃からイオンをよく利用する方は、このイオンのキャンペーンが一番手堅いのかもわかりませんね。

自分も心が動いたのです。

但し気を付けないといけないのは、マイナポイント申込はお一人さまお一つの決済サービスとなり、一度申込みした決済サービスは変更できませんので、最新の注意が必要です。

先日、三井住友カードとSBI証券が提携し、三井住友カードからの引き落としで投信積立サービスを行うと、三井住友カードのVポイントが貯まる、また、Vポイントでも投信を購入できるというニュースが流れて、気になっていたのです。

クレジットカード経由での投資信託積立サービスでポイント付与は次の2つが有名です。

• 楽天カードと楽天証券の組み合わせ（楽天ポイント1%）
• エポスカードとtumiku証券（エポスポイント0.1%～0.5%）

そして、自分が実践しているのはエポスカードとtumiku証券の組み合わせなのです。

5年後の最高付与率0.5%を目指して奮闘中なのです。

そんな中でのカード会員数が4,800万人をほこるVISAの盟主とネット証券No.1の口座数を誇るSBI証券との組み合わせは強烈な提携と思った次第です。

提携の内容はこんな感じなのです。

三井住友カードとSBI証券は7月28日、個人向け資産運用サービスにおける業務提携を発表した。2021年2月以降、両社が連携したサービスを展開していく。

SBI証券は、資産運用サービスにおいて、三井住友カードのクレジットカードなどを活用してサービスを拡充。三井住友カードの顧客、特に若年層と投資初心者層にSBI証券の金融商品・サービスを提供し、顧客基盤の拡大を目指す。三井住友カードは、SBI証券と金融商品仲介サービスで提携。クレジットカード決済による投信積立サービスなど、資産運用と決済を連携させていく。

三井住友カード経由でSBI証券総合口座を開設する場合、SBI証券の投信積立サービスで三井住友カードのクレジットカード決済に対応。決済金額の0.5%分のVポイントを付与する。また、三井住友カードアプリ上でのSBI証券総合口座情報の表示や、Vポイント1ポイント＝1円として、SBI証券の投資信託の買付ができる「Vポイント投資」も開始する。さらに投資信託保有残高に応じてVポイントを付与する。

すでにSBI証券口座を持っている人も、投信積立サービスにおける三井住友カードのクレジットカード決済と三井住友カードアプリでのSBI証券口座連携に対応。

ただし、Vポイント投資と投資信託保有残高に応じたポイント付与は、三井住友カード経由での口座開設者のみが対象となる。

三井住友カードとSBI証券のそれぞれが属するSMBCグループとSBI グループは、4月28日に戦略的資本・業務提携を発表。今回の提携はその一環で、若年層や投資初心者への中長期的な資産形成の支援を目的とし、個人向け資産運用サービスの強化を目指す。

だけど、この部分を呼んでガックリしたんだな。

“ただし、Vポイント投資と投資信託保有残高に応じたポイント付与は、三井住友カード経由での口座開設者のみが対象となる。”

これでは既存のSBI証券口座を保有している人にとってはポイント付与が対象外となり、どうしようもないと分かった次第です。

株式投資を少しでもかじっている人なら、普通はSBI証券に口座を持っていると思います。

よってほとんどの人が対象外。

やはり、この施策は今後の若年層を取り込んでいこうという施策に間違いありません。

とんだぬか喜びをしたひと時でした。